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泌尿器科専門医の収入/転職情報

泌尿器科専門医の年収と転職

泌尿器科の年収と転職

一般的に医師としての経験10年で1,200万円~1,800万円(※当直手当は別途。地域事情により異なる)などの募集案件がよく見られます。転職先の例として、、、
①積極的ながん治療を目的とし、ベッド数も多い俗にいう総合病院クラス
②中規模で地域の二次救急を受け持っており常勤・泌尿器科医を増員する、または科の立ち上げを検討している病院、③そのほか手術支援ロボット ダ・ヴィンチなどをいち早く導入し、複数の泌尿器科医がそれぞれ専門とする症例と向き合う専門病院など多岐にわたっています。

①積極的ながん治療を目的とする総合病院での転職
積極的ながん治療をおこなう病院では、言う間でもなくアクティブな動きが求められます。それに伴う先生方の診療スキルやOPE技術に応じた年収交渉がしやすい環境のある医療機関も比較的多いと言えます。また当直、オンコールといった付帯業務への手当は別途支給となるため、年収への上乗せ分となります。
これらの複数の泌尿器科医の在籍のある病院は、二次救急の受け入れ件数も多い地域の中核・拠点病院や、近年では社会医療法人である場合がほとんどであるため、募集件数もエリアごとに限られてきます。
長年勤務してきた大学医局の人事から離れることを決意しつつも、医師としてのキャリアに見合うポジションのある転職先が希望エリアになかったというのでは意味がありません。できれば6ヶ月~1年程度の余裕をもった準備と情報収集をしたいところです。
また、泌尿器科医師として専門分野での症例を多く積み、研鑽していきたいという志向の方にとって在籍中の泌尿器科ドクターの人数、出身大学、年齢層をはじめ、症例件数や内容を把握することは、その後の勤務経験を左右するため非常に大切です。


②中規模で二次救急を受け持ち、常勤医を増員または科の立ち上げを検討する病院
①のような募集と異なり、現在の病院にある医療資源やマンパワーの許容範囲の中で泌尿器科としての医療を行って行くことが募集の前提となることが多いでしょう。くわえて医師の求人をしている病院からは可能であればプラスアルファとしてこれまでの泌尿器科医としての経験を活かせる診療や治療施術を提供していっていただきたいといった要望があります。
このような求人条件の場合、泌尿器科の外来、OPE、病棟管理のほかに、透析管理や、その他に専門領域以外の業務依頼が舞い込むこともあり得ます。外来の状況や、透析室がある場合は透析医師の在籍状況など泌尿器科以外に病院全体の状況もやはりしっかり確認したいところです。
また、働き方のスタイルが泌尿器科を常勤1名と非常勤医師で支える一人医長(部長)というような位置づけや、泌尿器科の診療科の立ち上げとなることもあります。特に立ち上げの場合は、新患の受入れ準備や増患に向けた努力、スタッフ教育、機材購入の納入業者の選定・交渉など、スタートアップの時に診療以外の部分で労力を必要とされることが予想されます。しかし、体制さえ整えば自己の経験と範囲の中で患者と向き合っていく環境が得られ、泌尿器科専門医としての診療体制を確保しながら経営側ともwin&winの関係を保ち、長期的で良好な関係を築くことのできる可能性もあります。地域の患者のみなさんに向け、日々の外来診療や、院内で対応できる範囲内での早期の前立腺がんなどの泌尿器疾患に対する手術、入院医療の提供をしつつ、ライフワークのバランスを保つことを意識する場合には納得できる選択肢となリ得るのではないでしょうか?

泌尿器科の医師数、泌尿器科専門医数の推移

■泌尿器専門医の資格者数の推移
泌尿器専門医数は平成25年8月時点で6,471名となっています。遡って平成23年8月では6,253名でしたので、218名増え、その増加率は3,5%でした。
参考まで他科の外科系専門医数の編成は下記のようになっています
外科専門医:21,150名(平成23年8月)→21,275名(平成25年8月) 増加人数は125名、増加率 0,6%
消化器外科専門医: 5,097名     →5,747名        増加人数は650名、増加率 13%
脳神経外科専門医: 7,140名     →7,207名        増加人数は67名、増加率 0,9%
皮膚専門医:    5,862名(同年9月)→6,129名       増加人数は267名、増加率 4,6%

医療施設に勤務する泌尿器科医師は、全国の医師数全体の2,3%(平成24年・厚労省データ)と絶対数は多くはありません。ただし、専門医の増加率で見た場合にはサブスペシャリティー領域の専門医である消化器外科専門医の増加率は別としても、基本領域での外科系専門医の中では泌尿器科専門医の有資格者は一定の割合で着実に増加しているようです。
(参考:日本専門医機構 ※旧日本専門医制評価・認定機構時のデータを含む)

■2025年には団塊の世代が全員75歳以上になり、国民人口の18%が75歳以上という超高齢化社会を迎えることは確実と言われています。高齢化に伴う様々な病疾患も増加する一方、中高年女性に多くみられる尿失禁や、骨盤臓器脱といった疾患も顕著に増えいくといわれています。確かなキャリアのある泌尿器科専門医の診断を受けることは、それが男性医師でも女性医師でも同じ意味をもつことは誰もがわかることですが、男女で異なる臓器の診断・治療を専門とするため女性の泌尿器科医がこれまで以上に増えることも期待されています。


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