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循環器専門医の収入/転職情報

循環器専門医の年収

循環器内科医の求人募集でよく見られる年収表示は、1200万円~2000万円(当直手当は別途支給。または年俸に含むなど違いはあります)といったものがよく見られますが、その地域の医療の状況や、募集背景によってはそれ以上になることもあるようです。(関東圏では週4日半が基本となることが多く、近畿圏、九州地方ほか地方では週5日勤務~が基本となります)
内科系の診療科でありながら、カテーテルによる検査だけでなく、低侵襲のカテーテル治療をおこなうという点も循環器内科の特徴のひとつであり、病院、クリニックなど医師を募集する医療機関からの年収提示にバラつきや、偏差が多い診療科のひとつと言ってよいでしょう。

すでに厚労省の方針として推進されている地域ごとに急性期から慢性期まで各病院が提供する医療をはっきりさせ、分担することで医療の効率化と、増え続ける診療報酬を抑制しようとしている現状をふまえてみると、心臓カテーテルやPCI(冠動脈形成術)、大動脈ステントグラフト、不整脈の治療としてのアブレーション(経皮的カテーテル心筋焼灼術)など症例が多く集まり、循環器内科医が複数名勤務しチーム形成されている病院が今後も新たにどんどん増えて行く可能性は高くないのかもしれません。規模の大きさにそれぞれ違いはあるでしょうが心臓カテーテルセンター、心臓血管センターなど、心臓血管外科と循環器科、もしくは循環器内科が単科でセンター化している医療機関への転職の際は、その病院のチーム内でのバランスによっても求められる医師像や、求人内容は大きく異なります。早めにしかるべき情報が得られるように準備をし、タイミングを計ることは非常に大切になります。

一方で超高齢化社会を迎えたいま、急性期治療分野でのカテーテルをはじめとする造影室での治療だけでなく、2025年に向けますます必要とされる高齢者医療を支える医師としての循環器内科の需要は、心臓と全身をめぐる血管、血圧を通して患者のあらゆる不調に対しての診断をする循環器専門医として亜急性期病院や慢性期病院での外来や病棟管理のほか、在宅医療の場でもより必要とされる続けることでしょう。

■循環器専門医数の推移     
循環器専門医数:12166名(平成23年8月)→12850名(平成25年8月) 684名増
(日本専門医機構・旧日本専門医評価・認定機構より)

循環器専門医の転職プロセス

こと急性心筋梗塞や、急性心不全、不整脈等での救急対応を行う急性期病院での転職プロセスをフォーカスしてみると、少々乱暴な言い方をすれば循環器内科医師の転職は消化器外科や、整形外科などの外科系医師の転職のそれに近い部分もあるのかもしれません。それはやはり内科系の中でもカテーテルによる検査や治療があることもその理由と言えそうです。血管の狭くなった部分をバルーンで拡張させたり、ステントを留置したりと施術のために血管造影室、心臓カテーテル室を主な仕事場とする姿はその他の内科系医師とはイメージは大きく異なります。実際、細い冠動脈の分枝に滞りなくカテーテルを通す技術や、大動脈の適切な位置でステントを留置する技術は症例件数と、透視室の後ろに立ち、操作室から声を出す指導医からの指導によって磨かれてきたものであるため、転職活動をする際にはPCIやアブレーション等の症例件数や、在籍中の常勤医師の状況などに着目するなど、内科医師というよりはむしろ外科の転職プロセスに近いのかもしれません。365日、24時間体制の救急対応を運営していくのであれば、常勤の循環器内科専門医を含む医師によるチームが必要になります。チーム内での役割分担や序列を考慮することが大きな課題になりますが、他方、組織やチームに役割分担や序列があるからこそ円滑に機能し、稼働する側面があることを考えれば、転職の際にはとても大切なことといえるでしょう。また、三次救急を担う大学病院や自治体病院とは異なり、主な転職先となる二次救急指定の民間病院(市中病院)での医師求人におけるオンコールや当直の頻度・業務量は、その病院の救急体制や、常勤医師の在籍状況によっても変わってきそうです。また外的環境ともいえるその地域の循環器救急の受け入れ病院の数、規模によってもやはり影響を受けることは確かなようです。

また一方で、亜急性期から療養型、在宅医療にいたるまでの医療を提供する病院やクリニックにとっても、今後ますます増えていくであろう糖尿病や高血圧といった生活習慣病にたいしての診断など循環器内科医師としての専門性を持ちながら、一般内科も受け持ってジェネラルに地域医療に貢献をしてくれる循環器科医の存在は非常に大きなものとなっています。

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