日本で発症する認知症のうち約4割は予防することができるとの推計結果を、東海大とコペンハーゲン大の国際チームが発表した。難聴や運動不足などの危険因子を取り除くことで、将来発症する認知症患者を減らせる可能性があるという。

　英医学誌ランセットで2024年、認知症の発症には難聴や脂質異常症など14の予防可能な要因があると報告された。過去の論文を複数まとめて解析した結果を基にしているが、国や地域、人種差などは考慮されていない。東海大などのチームは、国民健康・栄養調査などのデータを基に日本国内分を解析した。

　その結果、日本における認知症のうち、40代以降の壮年期の難聴に起因すると考えられるのが6・7％と最も高かった。壮年期の運動不足は6％で、他に、高LDLコレステロール血症4・5％▽糖尿病3％▽高血圧2・9％▽うつ2・6％▽喫煙2・2％――などだった。複数の因子が併存するケースは計算で調整した。

　これらのリスクを足し合わせると38・9％で、治療や生活習慣の改善などで予防することが可能だという。

　ただし、社会全体で全てのリスクを排除することは現実的ではないため、危険因子を10％低減した場合には将来的に約20万8000人、20％低減できれば約40万8000人の認知症患者をそれぞれ減らせると試算した。

50年には認知症患者が587万人に達すると推計されており、20％のリスク低減で1割弱を減らせる可能性があるという。

　日本では世界と異なり、高LDLコレステロール血症が低い一方で、難聴や運動不足が要因として目立った。チームの和佐野浩一郎・東海大教授（耳鼻咽喉（いんこう）科学）は「遺伝や加齢は治せないが、今回のリスク要因は社会として減らすことができる。有効な対策を考えていくことが必要だ」と話した。