若者の「献血離れ」が進んでいる。日本赤十字社によると、2023年に献血した10～30代は約162万人で、10年前から3割減ったという。輸血用の血液製剤などの多くは高齢者の医療に使われており、このまま推移すれば安定供給の土台が大きく揺らぐ恐れがあり、若年層をどう引き込むか、模索が続く。

　14日は世界献血者デー。JR東京駅の眺望が目の前に広がる開放的なフロアに、ゆったりくつろげるリクライニング式の採血ベッドが12台並ぶ。23年5月、高層ビルの一角に開所した日本赤十字社の東京八重洲献血ルーム（完全予約制）。「和モダン」をイメージした空間には、半個室のコワーキングスペースもある。

　献血は、病気の治療や手術で輸血を必要としている人のために健康な人が自らの血液を無償で提供するボランティアのこと。種類によって異なるが、16～69歳を対象とする。全国各地にある献血ルームのほか、企業や学校などを回る献血バスで受け付ける。

　最大の要因は少子化だが、他にもこんなことも考えられるという。

まず、高校や大学などを対象とした「学校献血」が学校の方針やカリキュラムの変更などを理由に減少傾向にある点。そして、若い世代の興味や関心の多様化だ。担当者は「空いた時間に献血しようという発想や行動から遠ざかりつつあるのではないか」と指摘する。

　そこで、人気アイドルを起用したり、「進撃の巨人」や「東京リベンジャーズ」、「SPY×FAMILY」といったアニメとコラボレーションしたキャンペーンを展開したり。献血ルームごとにX（ツイッター）のアカウントを開設し、予約の空き状況や輸血を受けた人たちのエピソードといった情報を発信するなどSNS（ネット交流サービス）戦略にも力を入れる。

　東急田園都市線渋谷駅の改札近くの壁に設置された大型のデジタルサイネージ（電子看板、縦約2メートル、幅約25メートル）には、　「献血について、まずは考えることから始めませんか。」そんなメッセージが浮かび上がる。近くに並ぶ柱形のデジタルサイネージも同様の広告を映し出す。

　「献血お願いします」ではなく、「まずは献血が身近なものであることを知り、考えていただく」という趣旨の訴えかけには、献血可能年齢に満たない層や、未経験者層にもメッセージを届けたいという狙いがある。