小児の重症患者を医療用ジェット機で搬送する「ドクタージェット」の試験運用をめざすクラウドファンディング（CF）が今月1日に始まった。心臓移植など高度な医療を必要とする患者を転院搬送する計画で、来春から1年間の運用に必要な経費1億円を目標に、来年1月29日まで資金を募るという。

　CFを実施するNPO法人「日本重症患者ジェット機搬送ネットワーク（JCCN）」によると、小児集中治療室（PICU）がある医療機関は大都市圏に集中しており、小児の心臓移植ができる施設も東京都、埼玉県、大阪府、福岡県に限られている。

　こうした高度な治療ができる医療機関に患者を転院搬送する際、陸路では時間がかかり、患者への負担も重くなる。ドクターヘリは、悪天候では運航できず、搬送中の集中治療が難しい。重い医療機器ものせられない。一方、医療用ジェット機は、振動が少なく高度な治療もでき、体外式の補助人工心臓などを装着した患者も搬送できるという。

　北海道で2010年から医療用ジェット機の試行が始まり、その後、事業化。22年までに93人の小児患者を搬送した。今回の計画は、北海道の取り組みを参考に、全国的なネットワークを構築することを想定する。

　計画では、大阪（伊丹）空港を拠点に、民間会社が所有するジェット機を活用。医療機関からの連絡をもとに、JCCNが受け入れ先などを調整し、医師や看護師、臨床工学技士を派遣し、患者を搬送する。

　日本小児循環器学会などでの調査では、ジェット機による搬送が必要と判断された小児の患者は17～22年に225人。心疾患が7割以上を占めた。

　試験運用を通じ実態を調査し、最終的には国による事業化をめざす。心臓血管外科医でJCCNの福嶌教偉（ふくしまのりひで）理事長は「搬送できずに亡くなってしまう子どもを見てきた。助けようと思っても助けられないのが一番つらい。ドクタージェットがあれば救える命が増える」と話す。