皮膚科医師の求人募集は、病院での求人で年収1,000～1,600万円程度（当直対応なし・オンコールなし）といった情報がよく見られます。大学病院のように全診療科での当直を行う民間（市中）病院はほとんどありませんので、その他の内科、消化器外科などと異なり転職の際は基本当直はなしとなります。※年収は専門医の有無や、経験・スキル、地域、勤務日数によって異なります。また保険診療を主とした勤務形態を想定しています。

その他の診療科と比べても女性医師の多い科目のひとつであり、皮膚科医の女性比率は43％を超えています。基本の１８診療科の中でも女性医師が多いと言われる小児科医で33％、眼科医でも37％という2010年時点のデータをみても、とても女性医師の割合の多い診療科ということになります。転職の際には当直なしの求人募集も多く、病院勤務であっても救急でのオンコールも基本なしといった点も、医師としてのやりがいと女性としての家族生活を想定した時にメリットとなることも考慮し皮膚科医になることを選択したとの声も聞かれます。

大学の医局人事から離れた後の転職先は、一般病院やクリニックでの外来勤務が多くなる傾向にあります。さらに病院での勤務の場合は、病棟の入院患者の褥瘡管理や、皮膚科専門医の視点での内科系主治医などへのコンサル対応といったデューティも含まれる求人募集もあります。
また大学病院や大きな自治体病院とは異なり、民間（市中）病院である医療法人での勤務環境は「一人医長（部長）」としての勤務となる場合が多くなりそうです。その理由は求人募集をする病院によってそれぞれかと思われますが、共通するとすれば病院として入院医療を運営するうえでの常勤医師の在籍基準の都合であり、また診療報酬制度の中での皮膚科医療の診療報酬に対しての人件費・材料費等とのかねあいもありそうです。

よく見られる一般的な医療法人（民間病院）での求人内容は皮膚科外来診療での募集が多く主治医としての病棟管理を求められないこと、またそうなると採算面で皮膚科での医業収入が外来診療からのみであることから求人募集を行う病院は２名以上の常勤医を採用するケースは少なくなってしまう傾向にあります。
しかし、見方を変えれば皮膚科専門医としての勤務条件が合致し、求める環境の整った病院に転職ができた際には、その医師がこれまれ経験してきた診療技術を生かしつつ、自身で可能な範囲での皮膚科医療を地域に提供していける環境があるとも言えそうです。
大学病院やその関連病院などで忙しく診療してきた方にとって、自分のペースで診療できる環境に出会えることも納得できる転職活動のひとつではないでしょうか。

女性の皮膚科医師の場合、皮膚科の専門医取得を期に医局を離れる方も少なくないようです。医師が大学の医局人事から離れるタイミングはその専門科の大学医局内の状況・情勢が大きく影響することは皮膚科にとどまらないことかもしれませんが、医療現場の先生方のお話を聞けば、専門医取得のタイミングと結婚・出産といったライフイベントの時期が近い、もしくは重なったことも大きな理由であったというお話は、（こちらについては確たるデータがある訳ではありませんが）皮膚科専門医の女性医師からお聞きするケースは少なくないようにも思われます。また自分以外の同期、前後の学年の女性医師は半分近くは結婚しているとのお話など、晩婚型といわれる医師の結婚事情ですが、皮膚科に関して言えば必ずしも当てはまらない部分もあるのかもしれません。

皮膚科医師としての仕事と、子育てや家庭生活の両立のため、また皮膚科専門医の更新条件の都合もあり、週2日程度（週12時間）の非常勤やアルバイトの医師求人の情報をさがしたいとの要望は多く、通勤の便利性のよい都市部の主要なエリアや、給与待遇の良い募集案件であれば求人直後に募集がクローズしてしまうケースも多くなります。

そのほか、お子さんのある女性医師にとって幼児期の保育施設への送り迎えは課題となる部分です。１７時には診療を終えることの多い病院での外来勤務は支障になりにくく勤務しやすいとの現場からの声もありますが、病院での外来勤務の求人募集は絶対数が限られてきます。余裕をもった転職活動を行いたいところです。また、皮膚科クリニックでの勤務であっても午前診療のみで働くことでバランスをとったり、求人案件によっては多少の時間的な融通をしてくれるケースも中にはあるため、前向きなご相談がよい結果を生むこともありそうです。

■新専門医制度にともなう働き方の変容
2018年から新専門医制度における更新基準として、勤務実態の申告が必須要件となりました。当然ながら皮膚科ドクターの方々の求人に求める要望も変わり、それに合わせて募集条件を変更するといったクリニックも見受けるようになりました。
新専門医制度下の具体的な更新要件として、非常勤の場合には原則として週12時間以上の勤務とすること、また同時に働く勤務先は２施設以内が望ましいといった要件や、常勤は週あたり32時間として各月の勤務実態を集計する。また非常勤、常勤ともにそれらを証明できるものを提出する等の明示がされるようになりました。
さらに妊娠、出産、育児、介護、留学のために皮膚科専門医の更新が困難な場合については活動休止期間も認められるようになっています。しかしながら、認定機関の立場とすれば最低週4日以上での一つの医療機関での常勤勤務を最良と考えていることは確かなようです。
今後の皮膚科専門医の更新基準がさらに変わっていく可能性もあるかもしれません。

皮膚科専門医としての診断能力や施術技術のほか、来院顧客とのコミュニケーション能力や自費診療ならではの接客サービスに自信のある医師、身に着けようという意欲のある方であれば、それに応じたインセンティブを得られる可能性があります。多くのクリニックが都市部の拠点となる駅周辺に集中する傾向があります。転職の際に進路のひとつとして検討する際は、同じ自費診療の美容形成外科や、歯科におけるインプラント治療についても同様ですが、その時々の景気の影響をつよく受ける側面もあることも念頭におきたいところです。

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