医師、ドクターとしてのキャリア10年で1,300万円～、1,500万円～といった病院・クリニックからの求人募集をよく見受けます。需給バランス、転職エリア、医師としてのご経験によってそれ以上の年収を得ることも可能かと思われます。
他いくつかの診療科にも言えることかもしれませんが、急性期治療やがん治療だけでなく、高齢者をはじめとする慢性期的な医療まで幅広く対応し、他科からのコンサルを求められる頻度も高い診療科であることに注目すれば、転職先の日々の具体的な勤務内容を鑑みたときに、年収ややりがい、呼吸器科医として取り組みたいこととのバランスが取れそうなのか。納得できるものだろうかという部分はやはり大切な部分になりそうです。
※常勤としての勤務日数は各医療機関によって異なります。関東では慣例的に4,5日、関西、九州ほか地方では5日が基本となることが多くなります。それに連動し年収にも差異はあります。


■呼吸器専門医の資格者数の推移
呼吸器専門医数：4595名（平成23年8月）→5149名（平成25年8月）　554名増
（日本専門医機構・旧日本専門医評価・認定機構より）
参考までに挙げた内科系でも専門医取得者が相対的に多い総合内科、循環器科内科と比較してみると、呼吸器専門医の医師数はそれらの半数に満たない状況にあります。ただし、専門医を取得する呼吸器科の先生方の医師数が着実に増えている様子は下記の総合内科、循環器科の各専門医の増加人数をみても明らかです。
総合内科専門医数：14439名（同）　　　　→15125名（同）　　　　　　686名増
循環器内科専門医数：12166名（同）　　　→12850名（同）　　　　　　684名増

ライフプランの変化（結婚や、こどもの教育資金、開業準備など）から、大学の医局人事から離れて民間（市中）病院への転職を考えるときに、常勤1名以上の呼吸器専門医が在籍している病院に転職を検討したいという声をいただくことは少なくありません。神経内科ほかの医師転職の場合にもこのような声をいただきますが、これは少なくとも急性期・一般病院への転職を志望するのは、専門性の維持や、幅広く疾患症例に対応したいという転職動機が共通するためなのかもしれません。また実務面でも呼吸器内視鏡検査や治療を行う際には２名以上の呼吸器科医師の存在が求められます。検査日に非常勤・アルバイト医師が補助的に対応にあたっている病院もよく見られますが、呼吸器疾患の患者さんが顕著に増え続けていることや、呼吸器科の入院患者の管理だけでなく、他科の医師からもフォローも求められることが多いといった業務のボリュームが増えがちなことを考えれば、複数の医師の在籍は必要なことといって差支えないでしょう。

例えば、肺癌、間質性肺炎、慢性閉塞性肺疾患（COPD）、慢性呼吸不全、気管支喘息、肺炎・結核等の呼吸器感染症をはじめとする呼吸器疾患を対象とし、呼吸器疾患全般の診断と治療を行っています。といった診療科の説明が急性期病院のホームページによく案内されています。これらに加え、慢性期的な病院でも多くみられる誤嚥性肺炎や、各一般病棟からの呼吸器に関わるコンサル依頼などを考えれば、急性期病院、地域の一般病院、療養型病院、クリニックまでどちらの医療機関からも募集があることは、呼吸器専門医の求人ニーズが高い理由のひとつと言ってよいでしょう。
（また国内だけでなく世界的に呼吸器疾患が増えており、近い将来に呼吸器感染症、肺癌、COPDといった呼吸器疾患が死因の3～5位を占める可能性があるとの世界保健機関（WHO）の予測も広く伝えられています。呼吸器の病気に罹患する患者そのものが増加するということからも呼吸器科医師に対する需要が増えることは確かなようです）

喘息の外科的治療法の気管支サーモプラスティ（BT）が保険適応に2015年に保険適応されました。実施されている医療機関は全国的にも少なく、大学病院、独立行政法人、自治体病院、赤十字病院といった病院が主となっているようです。
日本呼吸器学会をはじめ関係学会からは日本アレルギー学会、日本呼吸器学会の専門医であり、喘息治療に関する必要な知識と経験を持っていることや、気管支サーモプラスティの施術は日本呼吸器内視鏡学会の気管支鏡専門医の指導の下に行われることなどを実施、承認条件として定義しています。
これからも18歳以上の重症喘息患者に対してのサーモプラスティなどの新しい治療法の普及がすすみ、これらの高度先進治療もデューティに含む医師の募集求人が増えれば、呼吸器専門医、呼吸器内視鏡専門医、アレルギー科専門医にとっても医師としての知識と経験、治療技術が生かせる場面がさらに増えるのではないでしょうか。またそれは医師の転職にもプラスにはたらく可能性は十分にあることでしょう。