文部科学省が２０２１年度から３年にわたって行った小中学生の近視実態調査で、屋外で過ごす時間が長いほど視力が低下しにくいとの分析結果が出た。またパソコンやタブレット端末の使用など、近距離でモニターを凝視することを長時間続ければ視力に影響することも浮かび上がった。

　調査は２１～２３年度、全国の小中学校２９校に通う児童生徒について各年約８６００～８９００人を対象に実施。約５２００人については３年間追跡して調べ、経年変化も分析した。文科省は７月３１日に結果を公表した。

　視力は学年が上がるにつれて悪くなり、２３年度調査では裸眼視力０・３未満の児童生徒の割合は、小学１年生では１％だったのに対し、中学３年生では３２％にのぼった。特に近視は、小学校低学年で増える傾向にあり、１年生の１２％から３年生には３６％になっていた。

　視力と生活習慣との関係を分析すると、学校の休み時間に「いつも外に出る」児童生徒は、「ほとんど外に出ない」子どもに比べ視力低下のリスクが小さかった。授業や休み時間を除いた屋外活動が「９０分以上１２０分未満」の児童生徒は、「３０分未満」より視力が下がりにくかった。

　パソコンやタブレット端末の使用と関連付けた分析では、学校以外での使用時間が「１２０分以上」の場合は、「３０分未満」に比べ、視力低下への影響が大きかった。読書や勉強でも同様の傾向がみられた。文科省は、〈１〉３０センチ以上、目を離す〈２〉３０分に１回は２０秒以上、目を休める〈３〉背筋を伸ばし、姿勢を良くすることを呼びかける。

　パソコンやタブレット端末は、学習用端末として小中学校に１人１台配備されているが、今回、文科省は分析を校外での端末使用に限った。

担当者は「今回は生活習慣に差が出る校外での行動を中心に調べた」としている。