国際医療福祉大などの研究チームは、急な発熱やけがなどに対応する救急の診療分野で、不必要な検査や投薬を減らすためのリストを作成した。リストを論文にまとめ、国際救急医療専門誌に発表した。

　過剰医療の防止を目指す米国のキャンペーン「Choosing　Wisely」（賢い選択）が2011年に始まり、16年には日本にも団体が設立された。

　救急医で作る研究チームは、この活動の一環として、救急の分野に関係する検査や投薬などで、不必要で推奨されないものと、積極的に行うものについて、集約を目指した。

　まず、救急科の専門医らを対象にして、推奨できる項目とできない項目をメールで募ったところ、計80の候補が集まった。医学的根拠（エビデンス）の有無に加え、医師や看護師、医学生、市民らを交えた議論や投票を経て、推奨しない、または推奨する項目を九つに絞り込んだ。

　推奨する項目は「抗インフルエンザ薬を処方する場合、脳症など合併症の危険性について評価する」など。抗インフルエンザ薬は、生後3カ月～2歳未満の乳幼児と65歳以上の高齢者、基礎疾患のある人以外では、合併症の予防効果がなく、薬を使わなくてもインフルエンザは治るとしている。

　リストをまとめた背景には、救急科の専門医が少なく、多くの病院の当直に専門外の医師が入ることが多いという状況がある。経験の差や、患者や患者の家族からの依頼もあり、検査せずに診断することをためらったり、効果を知らずに処方したりすることが課題になっていた。