リハビリテーション科ドクターの年収は1000～2000万円の範囲での募集が主体となりそうです。
※地域、募集環境その他により状況は変わります。
現在のリハビリテーション科を希望する医師と病院の需給バランスから判断すれば、その後の交渉によっては年収アップの交渉余地はありそうです。もちろん医師募集先の病院の状況にもよることは確かですが、その傾向は当面続くと言ってよいでしょう。

リハビリテーション科の専門医数は平成23年時点では1,787名。これは基本領域の専門医とよばれるカテゴリーのなかでもまだ専門医資格者が少ない科のひとつです。学会の予測データでは、今後リハビリ科専門医が3,000名に到達するのは2047年、また4,000名に至るのは2069年（※純増のみ。欠員なしで計算）との試算もあり、今後増え続け、2025年以降もしばらく高止まりし続ける需要に追いつける可能性は低いとも言われています。
（参考：整形外科専門医17,689名、皮膚科専門医5,862名）

　一方、病院からの需要は？と言えば2,000年に回復期リハビリテーション病棟が新設されて以来、そのベッドの数は65,000床を超えており、右肩上がりといえます。医療政策としての国内ベッド数を減らすという病床規制は今後も続いていくでしょうが、回復期リハビリ病棟のベッド数は地域によってはまだ足りない状況にあり、急性期病棟や療養病棟といった既存のベッド機能からの転換などでもまだ増える可能性がありそうです。
また24時間体制の救急医療を受け持つ病院が、その後の受け皿として回復期リハビリテーション病棟を新たに設けるところも全国的にみられます。

急性期医療から在宅への橋渡し役としての役割が期待されていますが、急激に増えた回復期リハビリテーション病床に対して、医師のみならず、ＰＴ（理学療法士）、ＯＴ（作業療法士）、ＳＴ（言語聴覚士）などのセラピストのマンパワーも不足している状況にあります。
提供される医療サービスの内容も各病院によって様々ですが、今後、リハビリから得られる新たなエビデンスや、マンパワーの増加によって医療サービスの質も向上していくことでしょう。

回復期リハビリテーション病棟の診療報酬の算定方法が改定の度により細かく設定されるようになりました。
一時はリハビリテーション病棟を担うドクターがまだまだ不足している現状もあり、オペから離れ、メスを置くことを検討している脳神経外科医や整形外科医や、神経内科医でリハビリに真剣に取り組んでいただける医師、今後はリハビリテーション専門医の取得も視野に入れてくれる医師といった要望を伴っての募集が多く見受けられる時期もありましたが、今後はリハビリテーション専門医が必須という医師求人も再び増えてくるでしょう。各地域に必要な回復期リハビリ医療をいき渡らせることや、また機能維持のリハビリテーションだけでなく、急性期治療後の早期回復期リハビリに注力する病院からの求人も増え、リハビリテーション科にかかわる医師の募集内容も二極化がより進む可能性があります。

■2019年　診療報酬改定に先立って
回復期リハ病棟のベッド数80,814床（2017年時）
（参考：地域包括ケア病棟のベッド数61,796床（（2017年）

回復期リハビリテーション病棟入院料について、入院医療の評価体系の再編・統合の方向性を踏まえて見直しを行う。
①リハビリテーションの提供による日常生活動作の改善（実績指数）等に応じた評価を一層推進する。
②実績指数の高い入院料について、栄養状態の評価や栄養管理にかかる取り組みを要件とするとともに、入院栄養食事指導料の算定を可能とする。
③回復期リハビリテーション病棟専従のリハビリテーション専門職について、一定の要件の下、外来や訪問でのリハビリテーションの提供を可能とする。

入院基本料の算定の要件として、一部のリハビリテーション病棟入院管理料（200床以上の病院）を算定する病院について重症度、医療・看護必要度等のデータ提出が要件となる点からも医療費の合理化や、治療・回復効果の評価を、より進めていくという方針が打ち出されています。（上記は同時に１０対１入院基本料や、療養病棟入院基本料を算定する病院にも適応されます）



■2016年診療報酬改定後
これまでの診療報酬の改定による誘導？の影響もあり、施策者の想定以上に増えた7対1急性期ベッドの削減が盛り込まれたことで、7対1病棟の一部を回復期リハビリテーション病棟、または地域包括ケア病棟に転換することを検討している病院の声は、実際のサーチ現場からも複数よせられています。

・PT、OT、STをはじめとするセラピストの人材確保ができるのか？
・回復期リハ病棟で対象疾患のリハビリを必要とする症例がしっかりあるのか？
は大きな課題となるようです。

現場の医師のみなさまからお聞きするお話の中には、施設基準通りに理学療法士・作業療法士をはじめとするセラピストを採用していたとしても、それだけでは適切な運用は難しいことが多い。セラピストも他の医療資格者と同じく様々な事情によって離退職もあるし、またそれぞれにライフイベントもある。そのため、今後よりリハビリ効果を求められる回復期リハビリテーション科においては、それを得られるだけの十分なマンパワーが必要となる。
つまりは施設基準以上のマンパワーが必要だろうといったコメントもいただくことがあります。

・やはり欠かせないハード面の充実（施設の構造・導線）
全国的にみても120～150床前後のリハビリテーション単科の病院も増えています。言うまでもなく専門病院ですのでリハビリ専用のハードは充実しているであろうことはすぐにわかります。一方、前段にもでてきたようなこれまでの病棟機能を転換して回復期リハビリ病棟を新しくつくろうとしている病院にとっては、これも大きな課題となるケースが多いようです。
　昔ながらの狭い一般床の病室の場合はそもそも広さが足りない。リハビリ室の広さや構造の問題。そしてリハビリ病棟からリハビリ室までの導線や、距離の問題は、日々必要なリハビリテーションを提供するうえで非常に大きな影響を及ぼすことになります。これは回復リハに関わる医師、セラピストの動きに直接的な影響があるため、病院運営者、医師である先生方も頭を悩ませるとの声もあります。

効果の上がらないリハビリに対するペナルティーともいえる評価基準（実績指数による評価）が加えられたことを考えれば、回復期リハ病棟をつくることを優先して考えている病院にとっては、しっかりとした管理のもとにセラピストを取りまとめてくれるリハビリテーション科専門医（指導医）の医師の存在は非常に重要と言えるでしょう。

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