放射線科診断専門医、放射線科治療専門医医の年収は、常勤医師の場合、
1,000万円～2,000万円前後がボリュームゾーンと言えそうです。
※各医師の年次、ご経験によって異なります。特にさらに急性期化を進めている病院や、医師不足の地域では交渉・相談により年俸アップも可能です。放射線科読影の場合、ＣＴ・ＭＲＩ、ＰＥＴ、マンモグラフィー、各種撮影などの読影の業務量によっても待遇が変わります。
そのほか、ＩＶＲ（インターベーショナルラジオロジー）によって出血や腫瘍への塞栓術や薬剤投与といった低侵襲治療を施したり、シャント造設を行うことも専門とされる医師については、その他の外科系診療科との兼ね合いもありますが、専門手技を継続できるよう待遇検討に応じる医療機関もあります。



放射線治療ではＩＭＲＩ、リニアック等の高度な放射線治療装置を使い、がん細胞内のDNAにダメージを与え、がん細胞を死滅させる治療など高度な医療も提供します。特に放射線科治療の有益性、安全性が高められた現在は、がん治療を担う放射線科治療医を求める病院も増えています。一例にすぎませんが、地域がん拠点病院の認定を受けている病院、これからそれを目指す病院などです。

治療技術や医療機器の発達によって民間急性期病院でも大学病院のように読影診断と治療の二つの部門に独立し、役割分担する病院もみられるようになりました。また一般的な二次救急医療をうけもつ民間（市中）病院では当直を課すケースはほとんどないといってよいでしょう。夜間帯の救急対応は放射線科技師が当直にあたり、必要に応じて医師の指示に基づき対応しているところも多いようです。

放射線画像診断、放射線治療に大別されますが、ともに二次救急以上の急性期病院からのオファーが基本となりそうです。

全国的に医療の機能分化が推し進められており、24時間体制で多くの救急車を受け入れ、症例も増えているといった病院での放射線科医の複数採用、増員の募集は各地で見られます。そのほか専門病院での求人、一定以上の規模で運営される健診クリニック、画像診断専門クリニックなどの募集も挙げられます。画像診断専門クリニックの場合、複数のＣＴ、ＭＲＩを設備しているところもあり読影の症例も多いため、コロナリー、肩などそれぞれの放射線科医師の専門領域をおもに読影診断できる環境があるクリニックもあるようです。一方、健診クリニックの場合は、その勤務内容によっては胃透視や一般撮影の読影の割合が圧倒的に多く、ＣＴ・ＭＲＩ読影がほとんどないといった医師の求人もあり、読影・診断能力の維持を考えたときに転職ミスマッチになってしまうこともあるため、事前の情報確認は大切です。また乳がん健診の需要は多く、マンモグラフィー読影認定医の有無も転職の際には優位にはたらく場面も多いのではないでしょうか。（中には放射線科診断専門医を募集している病院からの求人内容に応え、医師自ら率先してマンモ読影認定講習・試験を受け、マンモグラフィー読影認定Ａを取得したことにより雇用内容にプラスにはたらいたという素晴らしい事例もあるようです）

ほとんどの民間（市中）病院で頭部や心臓（循環器系）の画像診断は、頭部は脳神経外科が、心臓は循環器科・心臓血管外科が診断も独自に行っており、放射線科に読影診断の依頼のある場合はセカンドチェックの依頼が主となることが多いようです。（関東エリア、関西エリアなど地域によって状況は異なります）

診療報酬加算と遠隔読影
平成26年の診療報酬改定より以前は、基準の高い読影加算2を算定のためといった募集背景から常勤・放射線科医を求人する病院も多くありました。しかし厚労省の意図したであろうものとは異なる体制下？での加算算定をする医療機関が増えたことで、平成26年の診療報酬改定時には”当該保険医療機関以外の施設に読影又は診断を委託していないこと。”が追記されました。これにより、これまで放射線科診断専門医のいわゆる一人常勤勤務、プラス非常勤医師といった体制のもと、院内スタッフのキャパシティを超える部分を遠隔読影による外注で補ってきた医療機関は、それ以後の診療報酬加算の取得が困難になりました。
それでは平成26年以降、それによって医師の募集状況にも変化があったのでしょうか？　採用側である病院の放射線科診断専門医に対しての要望は、基本的には変わっていないという声が多く聞かれます。診療報酬加算を算定したい病院と、放射線科診断医の転職に関する要望との間にギャップが生まれやすくなっている現状はありそうです。



医療用画像管理システムの発達そのものは目覚ましく、高機能な医療機器の有無も転職条件の中に含まれることも多いと言えるでしょう。

放射線科画像診断専門医、治療専門医
IVR専門医
核医学専門医
消化器病専門医
マンモグラフィー読影認定