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抗精神病薬ででの副作用検査 大半の子が検査せず

[2018.8.10]

 抗精神病薬を服用する前後に、糖尿病や無月経など副作用の検査を受けている子どもの患者の割合が極めて低いことが、医療経済研究機構などの調査で明らかになった。調査チームは、検査の必要性が十分に認知されていないことが理由だとしている。

 

 抗精神病薬は、双極性障害(躁鬱(そううつ)病)や統合失調症の治療に使用され、子どもへの処方は増加傾向にある。血糖値や妊娠の維持に関わるホルモン(プロラクチン)値が上昇する副作用があるほか、糖尿病リスクが3倍に高まったり、短期間の服用でも無月経や乳腺の肥大が起きたりすることがある。米国などでは処方された子どもへの定期検査が推奨されているが、日本ではどれほど検査されているかわかっていなかった。

 調査は、診療報酬明細書をもとにした厚生労働省のデータベースを使い、2014~15年に抗精神病薬を新たに処方された18歳以下の約4万4千人を対象とした。処方前1カ月から処方後1年3カ月を調査期間とし、その間に採血による検査を受けたかどうかを調べた。

 その結果、処方前に血糖の検査を受けたのは13・5%、プロラクチンは0・6%だった。調査期間中に継続して服用していた約1万人のうち、定期的な検査を受けていたのは、血糖で0・9%、プロラクチンで0・1%以下だった。

 

 検査率が低い理由としては、医師間で必要性が十分に認識されていないため。さらに、精神科の診察現場で患者本人や保護者が採血を想定しておらず、検査しにくい状況があるという。

 調査チームの一人で、国立国際医療研究センター国府台病院児童精神科の宇佐美政英さんは「学童期では、無理に採血して病院に来なくなる懸念や、パニックになって興奮してしまわないか保護者が心配することなどがある」と話す。

 宇佐美さんは、小児科などのかかりつけ医が採血した結果を共有することが解決策の一つになるとして、診療連携の強化を含む医療体制の構築が必要だと指摘している。

 


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