専門医の収入一覧｜管理ページ

放射線画像診断、放射線治療に大別されますが、ともに二次救急以上の急性期病院からのオファーが基本となりそうです。

全国的に医療の機能分化が推し進められており、24時間体制で多くの救急車を受け入れ、症例も増えているといった病院での放射線科医の複数採用、増員の募集は各地で見られます。そのほか専門病院での求人、一定以上の規模で運営される健診クリニック、画像診断専門クリニックなどの募集も挙げられます。画像診断専門クリニックの場合、複数のＣＴ、ＭＲＩを設備しているところもあり読影の症例も多いため、コロナリー、肩などそれぞれの放射線科医師の専門領域をおもに読影診断できる環境があるクリニックもあるようです。一方、健診クリニックの場合は、その勤務内容によっては胃透視や一般撮影の読影の割合が圧倒的に多く、ＣＴ・ＭＲＩ読影がほとんどないといった医師の求人もあり、読影・診断能力の維持を考えたときに転職ミスマッチになってしまうこともあるため、事前の情報確認は大切です。また乳がん健診の需要は多く、マンモグラフィー読影認定医の有無も転職の際には優位にはたらく場面も多いのではないでしょうか。（中には放射線科診断専門医を募集している病院からの求人内容に応え、医師自ら率先してマンモ読影認定講習・試験を受け、マンモグラフィー読影認定Ａを取得したことにより雇用内容にプラスにはたらいたという素晴らしい事例もあるようです）

ほとんどの民間（市中）病院で頭部や心臓（循環器系）の画像診断は、頭部は脳神経外科が、心臓は循環器科・心臓血管外科が診断も独自に行っており、放射線科に読影診断の依頼のある場合はセカンドチェックの依頼が主となることが多いようです。（関東エリア、関西エリアなど地域によって状況は異なります）

診療報酬加算と遠隔読影
平成26年の診療報酬改定より以前は、基準の高い読影加算2を算定のためといった募集背景から常勤・放射線科医を求人する病院も多くありました。しかし厚労省の意図したであろうものとは異なる体制下？での加算算定をする医療機関が増えたことで、平成26年の診療報酬改定時には”当該保険医療機関以外の施設に読影又は診断を委託していないこと。”が追記されました。これにより、これまで放射線科診断専門医のいわゆる一人常勤勤務、プラス非常勤医師といった体制のもと、院内スタッフのキャパシティを超える部分を遠隔読影による外注で補ってきた医療機関は、それ以後の診療報酬加算の取得が困難になりました。
それでは平成26年以降、それによって医師の募集状況にも変化があったのでしょうか？　採用側である病院の放射線科診断専門医に対しての要望は、基本的には変わっていないという声が多く聞かれます。診療報酬加算を算定したい病院と、放射線科診断医の転職に関する要望との間にギャップが生まれやすくなっている現状はありそうです。

医療用画像管理システムの発達そのものは目覚ましく、高機能な医療機器の有無も転職条件の中に含まれることも多いと言えるでしょう。

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放射線科専門医（診断または治療）の転職情報